DCF法（割引キャッシュフロー法）｜会計プロ.ネット　用語集

DCF法（割引キャッシュフロー法）

【でぃーしーえふほう／Discounted Cash Flow method】

ある資産やプロジェクトの金銭的価値を、それらが将来生み出すキャッシュ・フローの現在価値として求める方法。
すべての資産（株式、債券などの金融資産、土地、事業などの実物資産）の価値は、その資産の生み出すキャッシュフローを投資家が期待する収益率で割り引いた現在価値に等しくなるということ。 割引キャッシュフロー法、収益還元法とも言う。
長期の投資効果を測る収益計算には欠かせない手法。ひとつの目安として、投資回収期間が3年以上の案件はDCF法を用いるケースが多い一方で、短期の意思決定には、お金の時間価値を考慮しない差額原価収益分析を使う。

【出典】"通勤大学MBA on the WEB" （グローバルタスクフォース株式会社）

• 正味現在価値法（npv法）

• トランザクションサービス／ディールアドバイザリー

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